会計事務所様が取り組むダイレクトメール。
その定番とも言える存在が「新設法人ＤＭ」です。
事務所様自身が調査されるケース、
専門業者からデータを購入するケース。
様々ですが、既設の法人よりもアプローチがしやすいため、
お取り組みになる先生は多い媒体です。
しかし、取り組みやすいということはライバルも多いわけですので、
いろいろと工夫をしなければいけません。
ＤＭの文面のみならず、サービス内容、料金面、
ＤＭの発送時期、封筒のデザインなどなど。
ここら辺の工夫を行わないと、首都圏の場合きついです。
いわゆる雛形ＤＭですと、同様のものが出回ってしまっているため、
効果が期待できないのです。
やはりオリジナルでなければ。
