今や転職は当たり前の時代となっています。
昔は、特に男性は一つの会社に勤めたら定年までの３０～４０年間はそこで勤め上げるというのが一般的でしたが、現在ではどんな人でも１つや２つの転職歴を持っていてもおかしくない、という時代になりました。
この風潮は、もとは欧米の能力主義、すなわち能力のある者ほど他社からのヘッドハンティングがかかるため「転職回数は他社から評価を受けた回数に等しい」とされていたことに由来するようです。
日本における転職・求人の捉え方はまた異なりますが、少なくともネガティブなものとは異なり、キャリアやスキルのステップアップとしての方法であったり、いくつかの職を経験して自分の適職を求めたり、という意味合いがあります。
もちろん、引越しやリストラなどやむを得ない転職があることも事実です。
転職を考え始めたら、突発的に退職するのではなく、まずはいろいろな情報収集と準備をしておく方が得策です。
何よりも大切なのは、退職後にいかに間を空けないで転職するか、ということになってきますので、退職前から折を見て転職活動を続ける人も案外多いものです。
そうでなければ、転職後に有効な資格を取ってから、という人もいます。
職業面以外では、国民健康保険・国民年金などの諸手続きはどうするのか、当座の生活費はどれだけ蓄えておけば良いか、などが非常に大切になってきます。
いざ退職が決まったら、業務の引継ぎにも相応の時間を要するだけではなく意外と時間と神経を使うものなので、転職の直前期というのは、思う以上にやることが多く、また神経も磨り減ってしまいます。
退職直後は少々疲れてしまうかも知れませんが、いくらかの休養を取る一方でも、転職に関する情報収集だけは怠らず行っていきましょう。
転職に代わる働き方として、派遣労働という形態が近年急増しています。
企業側としては、求人広告を出して正社員を雇うよりも給与が安く済み、また専門スキルを備えた人材に必要な期間だけ働いてもらうことができるためです。
紹介予定派遣というシステムを利用すれば、一定期間は派遣として勤めてもらった上で、使える人材だと判断すれば正社員としてのオファーもできますから、企業にとってはリスクの小さい方法だと言えます。
一方転職者側としては、思うように就職または転職できないが、何とかして仕事が欲しい、自分に合った求人に出会いたいというところから、希望に近いマッチングを行ってくれる派遣会社という存在に目を向けました。
派遣会社に所属しながら、正規の転職活動を行う人も多いので、うまく利用することで、能力を維持しながら収入を得て次の職場を探すこともできるのです。
転職情報誌やハローワーク、インターネットサイトを見ていると、実に様々な募集広告が掲載されていることがわかります。
ハローワークやインターネットサイトでは、募集条件についての記載に略語が少ないため、わりと見やすいのですが、求人雑誌や新聞などでは、広告スペースに限りがあるため、略語が頻繁に使われています。
間違えやすいものとして「週休二日制」と「完全週休二日制」が良い例でしょう。
前者は「1ヶ月の間に、週二日休める週が一度でもある」という意味となり、後者の場合は「毎週必ず二日の休みがある」ということになります。
また、よく見る「社保完備」とは、健康保険・雇用保険・厚生年金・労災保険が完備されているという意味で、最近では契約社員なども対象としているところがあります。
この他、雇用形態についても、正社員の他に契約社員・期間雇用・パート・アルバイト・業務委託などがあり、それぞれ給与または報酬に違いが出てくるので、事前にしっかりと調べておきましょう。
転職の求人募集広告を出す側の企業にも、当然思惑があります。
社員が退職したための補充、業績好調による増員、特定部署を補強するための専門要員希望など、いろいろな理由が考えられます。
最近は欲しい人材を必要な期間のみ確保できる、派遣という形態が企業には好んで利用されていますが、やはり長く勤めてもらい本当の戦力になって欲しいと願うからこそ、求人募集へと至るのです。
さて、応募者側もこの辺りの事情をある程度推測しておく必要があります。
募集広告から見て、明らかに高度な専門スキルを求めているのか、未経験でも可能という場合には自分にどんな役割が求められているのか、またしょっちゅうみかける求人募集があれば、なぜそれほど入れ替わりが激しいのか、などです。
背景事情を少し考えてみるだけでも、求人の意味がいくらかわかってくるので、自己アピールの仕方も絵が描けてくるというわけです。
女性にとって、仕事と結婚という要素は、人生を左右する重要なファクターを占め、それは転職にも大きく関わっています。
一昔前までは、女性は結婚するときに男性から「結婚したら仕事を辞めて家庭を守って欲しい」などと望まれていました。
現在でもその傾向はあるでしょうし、それを望む女性もまだまだ多いでしょう。
しかしそれでも女性の仕事への定着率はかなり高くなったのではないでしょうか。
結婚するということは、新しい家庭生活が始まり、子供という新しい一員も加わるという人生最大の節目となります。
これまでのように自分のことだけを考えて仕事に邁進していれば良いのではなく、あくまでも家庭生活を念頭に置かなくてはなりません。
近年は男性側の意識も随分と変わり、育児や家事に非常に積極的になり、妻が仕事に出ることを不満に思わない人も増えたようです。
しかし家庭を維持するには、男女それぞれが役割を分担する必要があることからも、依然として女性側が家事育児に支障のない条件の仕事を求める傾向は、変わっていないようです。
女性が転職を試みようとする時は、実は男性よりも強い心構えと周到な準備が必要であると、予め予測しておきましょう。
女性の社会進出が当たり前になってから、実はそれほど年月が経っているわけではありませんから、日本社会ではまだまだ女性支援体制が整っていないとして考えるべきです。
その前提で考えると、女性にとってキーワードとなるのは、配偶者や子供の有無、そして強い協力者がいるかどうかという点となります。
理解ある会社であれば、家事や育児が仕事に響かない体制を整えていることが伝われば、あとは純粋に能力で判断してくれるからです。
ですから女性は、転職活動前に、配偶者や親などに十分な理解と協力を取り付けておく必要があります。
この問題をクリアした上で初めて、一人の社会人として魅力的な履歴書を用意し、人材としての自分をアピールしていくことができるのです。
こういった意味では、女性は男性よりも、ややハードルの高い転職環境であるかも知れません。
昔とは異なり、現在では女性の転職も大変一般的になりました。
古くは女性が社会で活躍する場は極端に少なかったのですが、現在では男女ともに変わらず能力を発揮できる場が飛躍的に増えたと言えます。
そうは言っても多くの女性は、結婚や出産、育児や家事とは無縁でいられません。
つまり結婚生活や子供ができること自体は幸せであっても、仕事という面で捉えれば、非常に大きなリスクを抱えているということも否定できないのです。
この辺りは、日本がまだまだ男性上位社会である傾向が見え隠れするところですが、例えば面接の際にも「結婚はしていますか？お子さんは？誰が育児や家事をするの？」と訪ねる会社も未だに多くあるほどです。
女性が育児や家事をこなすのが普通であるという考え方は、男性だけではなく女性にももちろんある意識ですが、会社として能力ある女性を全面的にバックアップしていくという体制が、まだまだ遅れているのが、日本の社会の現状であるようです。
転職に関わる情報は、今や巷には溢れていると言って良いでしょう。
昔からあるものではハローワークがありますが、その他にも両立支援ハローワークというものがあります。
これはかつてレディースハローワークと呼ばれていたものが名称変更したもので、育児・仕事・家事などとの両立を目指せる仕事探しを支援してくれます。
このほか、使える資格や特定の分野の経験がある人などのために人材バンクがあり、ここに登録すると「その能力を求めている企業」とのマッチングがうまくいきやすいため、専門分野で仕事を探したい人には向いています。
年代を問わず広く利用されているのが転職情報誌です。
主に、働き盛りと言われる２０～３０代くらいまでの方を対象とした求人が掲載されていますが、それ以上の年代の方のためには「４０歳からの仕事」といったような中高年向けの雑誌もあります。
現在最も利用されている媒体は、時間を問わず一人でじっくり検索できる、インターネット求人サイトだと言えます。
転職において履歴書から読み取れる情報、続いては「自己アピール文」と「職務経歴書」についてです。
これらは厳密には履歴書ではありませんが、履歴書を補足する書類として定番になっています。
書類選考では履歴書一枚で自分が判断されるわけですから、同じ一度しかない機会であれば、できるだけ自分を知ってもらうための情報ツールを相手に与えるべきでしょう。
従って募集要項には特に記載されていなくても、履歴書・職務経歴書・自己アピール文を、転職活動における１セットとして用意する方が望ましいと言えます。
職務経歴書では、具体的成果はもちろんのこと、コピー取りひとつでさえどういう心構えで行っていたか、そういった「取り組み姿勢と成果」についてを具体的に表します。
自己アピール文では、それらの経験から、いったい自分が何を得てきたのか、自分にはどういう魅力があるのか、足りない点はあるがどう克服できるのか、と、自分という人物像をイメージできる工夫をするのが秘訣です。
